手間を惜しまない

2022.05.26

おはようございます。

築45年の建物の構造躯体の状態は、とても良いです。

天井、壁、床を手ばらしで解体後、

見えなかった既存の柱、梁、筋交、基礎等を

現場でひとつひとつチェックして、

ホームズくんの診断ソフトで再検討させて頂きました。

壁の強度だけ上げるのではなく、

既存の基礎とのバランスが重要です。

震度7の地震の揺れを震度5に減衰出来る制震ダンパーを
ご提案することで、大切なご家族のいのちを守ります。

限界耐力計算を行い、制震ダンパーの設定位置を決めて行きます。

 

 

リフォーム工事は、劣化したものや、傷んだものを取り換える工事なので、マイナスをゼロにするだけなので、外壁塗装やキッチン、浴槽の取り換えるのように見た目は、良くなりますが、耐震性や温熱環境、間取りを変えることは出来ません。

数年後に数百万円のリフォーム工事をされた方から断熱リノベーション工事のご依頼も多いです。

その時に、『技術力、提案力のあるアイスタイルさんにリフォーム工事をする前に出会いたかった…。』と必ず言われます。

断熱リノベーション工事は、45年前の新築の状態よりも性能や暮らしやすさを向上させることが出来ます。

注文住宅の3倍〜5倍の手間がかかるので、手間を惜しまない技術屋にしか出来ない工事です。

住んでいた住環境が劇的に変わるので、お客様のよろこびも注文住宅の3倍〜5倍です。

自然の調和、循環にも繋がり、家族の思い出も次世代へ繋ぐことが出来ます。

建替えと違い、固定資産税もリセットされません。

金利の高く、期間の短いリフォームローンと違い、

低金利で、35年の住宅ローンもご利用頂けます。

インフレで色んな物価が上がっていますが、

良い状態で構造躯体等を再利用出来るので、

予算内で住環境を向上出来ます。

建替えやリフォームをお考えの方、土地から購入して家づくりをご検討の子育て世代の方は、お気軽にお声掛けください。

注文住宅でお届けしているアイスタイル・クオリティーで
『暮らしやすさと家族のコミュニケーションが深まる』
世界にひとつの素敵な住環境をご提案させて頂きます。

 

 

 

【限界耐力計算とは】

限界耐力計算とは、住宅などの建築物が地震発生時に、その地震力にどこまで耐えられるかという指標を計算することです。

これまでは、1次設計（許容応力度計算）で中地震動（稀に起こる・震度５程度）に対して建物が損傷しないことを確認し、２次設計（極めて稀に起こる・保有水平耐力計算）で大地震動（震度6強から７）に対して建物が倒壊しないことを確認するという計算方式でした。

 

2000年の改正建築基準法では、これまでの1次設計を「損傷限界耐力」・2次設計を「安全限界耐力」と改めた新しい計算方式「限界耐力計算」を取り入れて、この計算で得た計算値を基準値にして設計するように義務付けられました。

 

「限界耐力計算」と従来の「許容応力度計算」（保有水平耐力計算含む）との大きな違いは地震力に対する検証法であり、これ以外については限界耐力計算の中身は許容応力度計算と同じです。

 

構造設計の全体の枠組みはほぼ共通ですが、地震力の算定方法がこれまでの方法とは大きく異なるのです。

 

限界耐力計算には耐震工学の新しい考え方が取り入れられています。

 

物理学上の進歩によって、より詳細で正確な数値を割り出すことが可能となったため、計算の精度も高くなりました。

①限界耐力計算の地震時水平耐力の建物

を１質点系に置きかえる。

②大地震時の水平変形を求める。

③水平変形の変形時の建物周期を

求める。

④周期に応答する加速度を算出する。

⑤その地震時水平力を建物の周期に

応答する加速度として求める。

このようにして求めた加速度応答スペクトルに、構造骨組の塑性変形による地震動の減衰性能と表層地盤による増幅率を考慮して、建物に作用する地震力を決定します。

この地震力＝必要耐力であり、対象である建物の水平耐力がその必要耐力を上回っているどうかを検証します。

地震力は建物の損傷に関わる損傷限界耐力（1次設計に相当）と建物の倒壊に関わる安全限界耐力（2次設計に相当）について各々検証する必要があります。

損傷限界耐力は10年～20年に一度くらいに遭遇するであろう震度5程度の中地震動に対する検証で、

安全限界耐力は100年～200年に一度遭遇するかもしれない極めて稀な震度6強から7規模の大地震動に対する検証です。

また、限界耐力計算では極めて極めて稀な暴風と積雪に対しても検証も行います。

風荷重を1.6倍（500年再現期待値）、積雪荷重を1.4倍（500年再現期待値）と設定し、許容応力度計算によって安全を確認します。

【限界耐力設計法の特徴】

①積雪、暴風については、1.4倍、1.6倍の荷重に対し終局強度設計を行う。

②地震については、稀に発生するものと極めて稀に発生するものが解放工学的基盤面のスペクトルとして与えられる。

③設計用地震としては基盤面スペクトルに表層地盤の増幅を考慮して設定する。

④建物を等価な１質点系に、置換し応答スペクトル法により地震力を求めこれと耐力を比較する。

⑤極めて稀に発生する地震に対しては地上部分に対してのみ、地下部分は稀に発生する地震について許容応力度設計を行う。

⑥耐久性を除き基準法の仕様規定は対象外となる。

 

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