住宅での事故

2023.01.19

こんばんは。

今週末は、姫路市西脇の現場で構造見学です。

 

「住宅の事故」について、住宅の断熱について考えてみませんか？

 

 

　住まいは持家も賃貸住宅であっても、人の暮らしの中心となる最も重要な場所で、生きていく上で根っこに部分になります。

 

 

だからこそ本来は安全・安心なものであるべきなのですが…

 

 

残念ながら日本の住宅事情は現実には、戦後、国が規制せずに、工事で大量生産出来る新建材に変わり、

 

 

安全・安心への対策が不十分だったため、欧米諸国に比べて大切な命を落とす事故がが多数発生しています。

 

「住宅（家庭）内の不慮の事故」による死亡者数は、厚生労働省の「人口動態統計」による詳細な2019年のデータでは1万3800人となっていて、この数字はここ数年高止まりしています。

 

 

一方で、交通事故での死亡者数は3215人（2019年）住宅内の死亡者数は交通事故と比べ4倍超になっていて、更に2020年の交通事故による死亡者数は2839人で、統計を開始して以来、最少で、各人のマナーの向上？と自動車メーカーの安全対策で初めて3000人を下回りました。

 

住宅内の不慮の事故死者数のうちで最も多いのは「ヒートショック」で、これは暖かな空間から寒い空間に移動した際、急激な温度変化により血圧が乱高下し脳内出血や大動脈解離、心筋梗塞、脳梗塞などを引き起こします。

 

裏を返せば、それだけ日本には断熱性能が低い住宅が数多く存在するということで、問題の深刻さを表しています。

 

 

欧米諸国では、賃貸住宅でさえ暖房した部屋で暖房機を停止させ、2時間程度経った時点で室温が16度を下回った場合には改修命令や家賃の引き下げ、行政処分の対象になりますが、日本の賃貸住宅でこの法律を実施されたと仮定すると、99%は行政処分の対象になり、個人住宅でさえ新築を含めても70%のお家が、これをクリアー出来ないのが現状です。

 

 

更に深刻なのは、新省エネ基準を満たした事を高らかに宣伝している住宅の殆どが、作った当初はクリアー出来ても、我が国には長期性能保持基準が無いために、20〜25年後には断熱性能が30%程度落ちてしまうので、欧米断熱基準を満たす事はできません。

 

 

しかも、この現実は殆ど知られておらず、関心も少なく、建築業界も悪気なく？無視しているので、お家を建てた人は、歳を取り一番快適でありたい老後に寒くて暑いお家に住む事になり、事故に繋がるわけです。

 

 

これを乗り越えるのは難しい事では無く、その事実を詳しく知っている建築業者を探して、断熱素材を選び長期性能保持も含めて欧米基準の断熱性能を実現している所に頼めば良いと思います。

 

 

アイスタイルでは、温熱環境の良い家が絶対条件です。

 

 

この事実を質問しても知らない業者や何の根拠も無く「国の基準をクリアーしているから私達は大丈夫です」と答える会社は、悪気はありませんが、避けた方が良いと思います。

参考迄に断熱材の素材も含めて、こうしたら長期間性能を落とさずに高断熱、調湿、蓄熱して快適に過ごす事が出来る断熱のノウハウを構造見学では、丸裸で公開します。

 

ぜひ！ご見学ください

スタッフブログ紹介一覧へ